国際会議IV2016の代表論文としてジャーナル投稿を勧誘された以下の2論文が無事にJVLC (Journal of Visual Languages and Computing) に採録され、Elservierから出版されました。
IV2016には140件程度の投稿があったそうですが、ジャーナル勧誘はうち10件、掲載は6件ということで、文字通り代表論文になったのではないかと思います。
また以下の論文もJoV (Journal of Visualization) に採録されSpringerから出版されます。
学生の研究投稿先については今後さらに高いレベルを目指せればと考えます。
社会人学生として博士後期課程に入学していた斉藤優理が博士号を取得しました。伊藤研としては5人目の博士号です。
本務先企業の業務と無関係な研究課題での博士研究は大変だったかと思いますが、よく頑張ったのではないかと思います。
今年度も学生の短期研究留学が相次ぎました。具体的には
ということで、留学先もますます多彩になりました。
今年度の留学者のうち3名は既に留学先の研究者との共著論文を投稿しています。国際共著論文の増強は伊藤研の目標の一つでもありますので、今後ますますこの方向性を強化できればと考えます。
以下の学会で学生が表彰をいただいております。 審査に加わった方々、投票してくださった方々に感謝いたします。
まだ大学のウェブには掲載されていませんが、情報処理学会全国大会でも表彰をいただいております。
今年度は以下の研究機関および企業との共著論文を発表いたしました。
教員1名(助教やポスドクもいない)で運営している研究室ということで、ひとえに教員の力の至らない点を共同研究先の皆さまに助けて頂いています。 大変感謝しております。今後ともなにとぞよろしくお願いいたします。
Z会の受験生企画ウェブサイト TEIDAN に研究室のOGおよび現役学生(取材当時は未配属)と伊藤との会談が掲載されています。閲覧にはIDが必要ですがすぐ作成できます。 お茶大受験にご興味のある受験生の方々が近くにいらっしゃいましたら、お知らせいただけると幸いです。
また、産学連携情報を発信している
キャンパスクリエイト社のサイトにも伊藤研究室の活動の一部が掲載されています
ので紹介いたします。
コロナ社から念願の単著書籍
「意思決定を助ける情報可視化技術」
を発刊させていただきました。企画から発売まで1年半でした。
本文140ページの書籍を1人で書くのは大変な作業でしたが、大変多くの方にお世話になったおかげでなんとか発刊できました。ここに深く感謝を申し上げます。
また、世界各地約50名の研究者の合同執筆書籍 Immersive AnalyticsがSpringer社から発売されることになり、日本人大学教員を代表して(?)執筆に加わりました。2018年中には発売される見通しです。
CG-ARTSの検定教科書「実践マルチメディア」
の一部の改訂に加わり、執筆者の欄にも名前を載せていただきました。
国際会議IEEE Pacific Visualization 2017では当該国際会議の10年間の発表論文の被引用数ランキングを発表していました。
10年間でおそらく300件くらいの論文が発表されているかと思いますが、
伊藤が筆頭で2009年に発表した論文が3位
にランクインしていました。
この時点での被引用数自体はたいした数字ではありませんが、現在も伸び続けているようですので、どなたかの役に立てていればと思う次第です。
今年度は伊藤が筆頭で発表する機会が何度かありましたが、おずかしながら以下の表彰をいただいてまいりました。
どちらも一般参加者の得票数によって選んでいただきました。投票していただいた皆様に感謝いたします。
今年度は以下の場所にて招待講演の機会をいただきました。
来年度も講演にお招きいただける機会があればうれしく思います。
情報処理学会第80回全国大会のイベント企画
にお招き頂き講演いたしました。
講演スライドも公開
しています。
情報処理学会誌2017年5月号
「博士課程進学のメリット・デメリット」への寄稿をお誘いいただき、「アカデミア研究者を目指さなくても博士号を目指すという選択」というタイトルで執筆させていただきました。
こういった「研究以外の講演や寄稿」の機会は大変限られているものであり、お誘いをいただくのは大変光栄なことと解釈しています。
学会運営の面では責任を伴う仕事を多数お引き受けしました。代表的なところでは
などがあります。あまりにも学会の仕事のピークが重なった時期もあり、たくさんの方にご迷惑をおかけしたことをお詫びします。微力ながら何らかの役に立てていれば幸いです。
ここ2年ほど研究室のゼミ資料を公開していますが、今年は特にそれが目立った年でもありました。
国立大学(少なくともお茶大)は運営の6割を税金で賄っています。その投資を社会に還元するための一手段として、研究のノウハウを共有する、ということが考えられるかと思います。このような情報公開も誰かの役に立っていればと願う次第です。
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